●宣言１．「媒体中心のメディア戦略」から「オーディエンス中心のマーケティング戦略」へ

大量なオーディエンスを抱える少数の媒体の「時間」「空間」枠を配分するといった
これまでの「媒体中心」のメディア戦略から、
蓄積型メディアの登場やインタラクションの活用など、
“メディアのデバイス化”が進行することによって、
企業はますます「オーディエンス中心」の戦略に移行しなくてはいけない。
 

●宣言２．メディアは「メッセージの伝達手段」から「顧客との関係を築く手段に」

企業は、新しいメディア環境によって単にメッセージを伝えるのみならず、
「優良な顧客との良好な関係を長期にわたって築く手段」として
メディアを活用することが可能になる。
従って、メディア側はその戦略に有効に活用しうる体制を整えなければならない。
 

●宣言３．適切なメディア選択を可能にする「情報」と「判断力」の必要性

メディアは企業によって「適切に選ばれうる」ものでなくてはいけない。
従って、企業は自社の戦略目標に対し、適切な媒体戦略をしうる判断力を持たねばならないし、
メディアはその量・質両面において選ばれるに値する情報を整える必要がある。
 

●宣言４．各々のメディアの「測定・検証」に関わる環境整備を

適切にメディアを評価し、判断するためには、各々のメディアの「測定・検証可能性」を
高める必要性がある。ここでは広告主企業、広告会社、メディアに加え、
第三者調査機関が様々な角度から事前の計画、事後検証に必要なデータの提供を可能にする
体制作りなどの努力をしていく必要がある。
 

●宣言５．迅速に変化に対応できる「業界を超えた協力体制」を

インターネットの出現・普及の速さによって、メディア環境は劇的に変化している。
こうしたスピードのなかでは「適切な情報の開示」が何よりも必要である。
過去の縦割りのメディア産業構造に一考を加え、
開かれた業界横断的な協力関係をつくりあげることが望まれる。