消費者のインターネット行動様式のトレンドが、「ポータル」から始まり「サーチ」、そして現在は「ソーシャル」と大きく変わってきている。もちろん、これまでの行動様式に対応したマーケティングも重要であることに変わりないが、企業として消費者の意思決定に大きく関わるソーシャルメディアとどう向き合っていくのか、それを考えることは喫緊の課題となっている。

昨年のWeb広告研究会宣言では「トリプルメディア、トリプルスクリーンを考える時代」を掲げた。

ポータルサイトなど、多くの情報で人を惹きつけるパワーを持つ場として、企業が主体となり情報発信を行うペイドメディア。顧客となった、また顧客になり得る消費者に様々な情報提供を行ったり、また消費者から情報提供をいただいたりと両者が対等に付き合うことで関係性を深める場としてのオウンドメディア。そして、消費者同士が情報発信し合い、クチコミでお評判が大きなうねりを生み出すこともある、消費者が主体となっているソーシャルメディア。企業はそれぞれに適したコミュニケーションプランを駆使しなければならないと提案した。

また、スマートフォンやタブレット端末の台頭により、より手軽に、より早く、消費者は自在に情報を得ることも発信することもできるようになってきた。これは、これまでインターネットで情報を得るために必須になっていたブラウザ・HTMLに縛られることなく、それぞれの利用シーンに適したスクリーンサイズでの情報提供しなければいけなくなった。

これに加え、テレビ放送の地デジへの完全移行、IPサイマルラジオやデジタルラジオへの移行、電子書籍・電子新聞の多様化、デジタルサイネージによるコンテンツ配信など、あらゆるメディアが通信と融合しつつある現在、消費者はそれを区別することなく、自分が利用したいものを利用したいときに自由に使いこなすようになっている。当然企業も、もはやクロスメディア戦略とかマルチメディア戦略などという考えではなく、シームレスなメディア戦略として捉える必要がある。

このような変化は、生活者の側で常に起こり、それぞれの変化は小さくても、それに対応すべき企業の変革は大きく、かつ急いで行わないといけない。まず広告主、媒体社、広告会社はもはやWebや各メディアといった枠で考えることからの脱却が必要である。そして、組織においても、広告や広報、カスタマーサポートいった枠で考えるのではなく、全社的にコミュニケーション戦略を考えていく必要がある。これこそが、生活者の望むコミュニケーションであり、その先に企業が望むデジタル・マーケティングがあるとWeb広告研究会では考えている。
このデジタルコミュニケーションのためには、各特性を熟知し、最新のテクノロジーに精通し、総合的にコミュニケーションプランを作り、実行していく人材が不可欠だ。Web広告研究会は、そういった優れたWeb人材育成に努めていく所存である。
2011年、ここに「ポスト検索～変わる生活者、Digitalコミュニケーションに向けて～」を宣言する。